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ジェイ・ライン株式会社

ジェイ・ライン株式会社

人と人をつなぎ、企業を、地域を元気にする

ジェイ・ライン株式会社 
代表取締役 野上 尚繁

独自の教育研修プログラムで「共感力」を養う

創業から29年。クライアントにとっての採用パートナーとして、また、広告メーカーにとっての販売パートナーとして、多種多様なメディアの中からクライアントにとって最適な選択肢を提案するという、いわば求人広告の商社のような役割を担ってきました。パッケージ化された商品をクライアントに提供するのではなく、クライアントが抱える課題解決のために、当社が培ってきた採用、WEB、地域、海外の4つの事業領域を組み合わせることで新たな価値を創造し、顧客にとってベストな答えを導き出す。それが当社の姿勢です。
 
加えて、人口減少、自然災害、感染症など、非常に複雑で不確実性が高まっている昨今においては、これまでの経験値だけでは解決できない、新たな戦略立案が求められています。時代の潮流に飲み込まれないためにも、既存の土台に積み上げるのではなく、想定される未来予想図から逆算をして、クライアントの道しるべとなるような策を構築していく必要性が高まっています。
 
そういったソリューションを提案、実現できる集団としての体制を強化すべく、当社では社員教育、研修制度の改革にいち早く着手しました。その一つが「7つの習慣」という教育研修プログラムの導入です。日々の取り組みから主体性を育み、チームの共存共栄、コミュニケーション能力の向上を目指したトレーニングを取り入れています。「共感」、「コミュニケーション」をベースに、個々が存在意義や役割を感じながら成長することで、刻一刻と変化を続ける社会の流れに対応できる、柔軟性に富んだ人材を教育する。それがクライアントにとっても、当社の飛躍にとっても、ひいては社員一人ひとりの将来にとっても機軸になると信じています。
 

ジェイ・ライン株式会社
ポイント

全社員向けの教育研修プログラムで「共感」、「コミュニケーション」の意識向上を徹底。複雑性、不確実性な世の中の潮流に飲まれない、新たな戦略立案を実現します。

バイアスにとらわれない、多様性豊かな人財を育成

今後の世の中を見据えた時、事業領域の縮小、事業収入の減少といった経営課題を抱える企業がこれまで以上に増えてくることは、容易に予想されます。事業領域を広げ、課題を解決するための手段は、業務内容や規模などによって種々様々です。例えばグローバルなマーケットへの道を開拓すること、Eコマースに象徴されるようなWEBサービス機能を導入すること、あるいは外国人人財を含めた人財採用やアウトソーシングの検討、さらには地域と企業、住民との橋渡しなど。当社の最大の強みは、これまで取り組んできたこのような事業領域の枠にとらわれず、事業間の融合を図りながら、あらゆる引き出しの中から的確な選択肢を迅速に提案する創造力です。
 
クライアントにとって、新たな突破口を提案するための要となるのは、当社の人財に他なりません。当社自体が多様性に富んだ人財の結集体であり、画一的ではなく、多面的な戦略機能を有する企業でなければ、顧客が求めるような新しい道筋を描くことはできません。
 
そのために、全体に向けた研修以外にも個々の能力を高めるための個人向け研修プログラムを用意。さらに事業部間を横断するようなミッションを与えたり、外国人の方を積極的に採用したりといった働きかけにより、日々の業務の中で、自然とコミュニケーションや共感について意識が高まるような環境づくりにも注力しています。
 
こうした取り組みは、少しずつではありますが、社員の中に変化を生み出しています。事業領域のクロスオーバーによるプロジェクトに対して、主体的に取り組む社員の姿に触れたり、新領域の議論について活発な意見交換がなされている場面を目の当たりにしたりすることは、環境づくり、人財育成に関する取り組みの手応えにもつながり、大変頼もしく感じます。
 

ジェイ・ライン株式会社
ポイント

従来のソリューションをベースに、各事業領域を融合させた新領域への挑戦も必要に。果敢に挑み、変化を柔軟に受け入れられる多様性のある人財育成を目指します。


チャレンジを続け、未来を創造する担い手に

クライアントに寄り添う最適なソリューションにとっても、社員一人ひとりの成長にとっても、鍵となるのは「主体性」と「創造力」です。今後は、既存の事業領域の枠を超えたシナジー領域で、新たなプロジェクトを生むこともより一層求められてくるでしょう。
 
社員の皆さんには、失敗を恐れることなく、チャレンジする姿勢を持ち続けてほしいと願っています。そのために会社としては、定量的な評価だけでなく、目に見えない個々の取り組みや主体的な取り組みに対して、正当に評価できる制度構築を継続していかなければならないと強く感じています。
 
働くということは、人生にとって重要な生きがいであり、企業の飛躍や地域の活性化を目指すためには、雇用創出は不可欠です。テクノロジーを導入する、箱をつくる、助成金を出すというだけでは実現できない、未来を見据えたコンテンツや仕組みづくりを手がけられる。私たちの事業は、社会への貢献を実感でき、大きな達成感や満足感を得られる仕事です。
 
当社のロゴマークには、2本の矢印を組み合わせた円が表現されています。そこに込めたのは、常に再生しながら挑んでいくという思いと、途切れることのない人や地域のつながりを大切にするという思いです。その心に共鳴し、あらゆるステークホルダーと手を取り合いながら、未来の社会を、地域を共創していきたいという志ある仲間を待っています。
 

ジェイ・ライン株式会社
ポイント

地域や社会に貢献できる達成感が魅力。失敗を恐れず、チャレンジできる環境づくりのために、定量的な成果にとらわれない正当な評価制度を構築しています。


野上 尚繁 プロフィール

1955年5月24日生まれ。福岡県出身。中学2年生の時、父親の仕事の関係で京都へ。大阪芸術大学へ進学し、放送作家を目指しながら劇団の運営に携わる。大学時代に学習塾を開くなど学生ベンチャーの先駆けに。1978年に卒業後は経営者向けのマネジメント情報誌や就職情報誌などの編集長を務めた後、特定のメディアを販売する求人広告メーカーのあり方に疑問を感じ、退職。1993年にジェイ・ライン株式会社設立。常にアンテナを張り、時代の先を読むことがモットー。休日は夫婦で過ごす時間を大切にしている。
 
未来のために、全てのステークホルダーと新しい価値を共創します

創業から10,000社以上の採用支援に取り組み、求人広告代理事業を主軸としながら時代の変化と社会のニーズの変化に柔軟に対応し海外人材の紹介、地域プロモーション、webマーケティングの事業も展開。ITノウハウを活かし、地域密着型メディアの運営やプロモーションにも注力しています。

会社概要

設立
1993年12月
住所

【大阪本社】
〒550-0015
大阪府大阪市西区南堀江1-11-1 三共四ツ橋ビル8F・9F・11F
 

【東京支社】
〒160-0022
東京都新宿区新宿1-36-4 丁子屋ビル 5F
 

【京都支社】
〒604-8152
京都府京都市中京区烏丸通蛸薬師下ル手洗水町650 四条烏丸スタービル 5F

資本金
1,000万円
TEL
06-6110-7272
従業員数
105名 (契約社員含む)
事業内容
■HRソリューション事業
■WEBマーケティング事業
■WEBコンテンツ事業部
■地域プロモーション
■海外ビジネス支援
■広告

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人と人をつなぎ、企業を、地域を元気にする

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代表取締役 野上 尚繁

独自の教育研修プログラムで「共感力」を養う

創業から29年。クライアントにとっての採用パートナーとして、また、広告メーカーにとっての販売パートナーとして、多種多様なメディアの中からクライアントにとって最適な選択肢を提案するという、いわば求人広告の商社のような役割を担ってきました。パッケージ化された商品をクライアントに提供するのではなく、クライアントが抱える課題解決のために、当社が培ってきた採用、WEB、地域、海外の4つの事業領域を組み合わせることで新たな価値を創造し、顧客にとってベストな答えを導き出す。それが当社の姿勢です。
 
加えて、人口減少、自然災害、感染症など、非常に複雑で不確実性が高まっている昨今においては、これまでの経験値だけでは解決できない、新たな戦略立案が求められています。時代の潮流に飲み込まれないためにも、既存の土台に積み上げるのではなく、想定される未来予想図から逆算をして、クライアントの道しるべとなるような策を構築していく必要性が高まっています。
 
そういったソリューションを提案、実現できる集団としての体制を強化すべく、当社では社員教育、研修制度の改革にいち早く着手しました。その一つが「7つの習慣」という教育研修プログラムの導入です。日々の取り組みから主体性を育み、チームの共存共栄、コミュニケーション能力の向上を目指したトレーニングを取り入れています。「共感」、「コミュニケーション」をベースに、個々が存在意義や役割を感じながら成長することで、刻一刻と変化を続ける社会の流れに対応できる、柔軟性に富んだ人材を教育する。それがクライアントにとっても、当社の飛躍にとっても、ひいては社員一人ひとりの将来にとっても機軸になると信じています。
 

ジェイ・ライン株式会社
ポイント

全社員向けの教育研修プログラムで「共感」、「コミュニケーション」の意識向上を徹底。複雑性、不確実性な世の中の潮流に飲まれない、新たな戦略立案を実現します。

バイアスにとらわれない、多様性豊かな人財を育成

今後の世の中を見据えた時、事業領域の縮小、事業収入の減少といった経営課題を抱える企業がこれまで以上に増えてくることは、容易に予想されます。事業領域を広げ、課題を解決するための手段は、業務内容や規模などによって種々様々です。例えばグローバルなマーケットへの道を開拓すること、Eコマースに象徴されるようなWEBサービス機能を導入すること、あるいは外国人人財を含めた人財採用やアウトソーシングの検討、さらには地域と企業、住民との橋渡しなど。当社の最大の強みは、これまで取り組んできたこのような事業領域の枠にとらわれず、事業間の融合を図りながら、あらゆる引き出しの中から的確な選択肢を迅速に提案する創造力です。
 
クライアントにとって、新たな突破口を提案するための要となるのは、当社の人財に他なりません。当社自体が多様性に富んだ人財の結集体であり、画一的ではなく、多面的な戦略機能を有する企業でなければ、顧客が求めるような新しい道筋を描くことはできません。
 
そのために、全体に向けた研修以外にも個々の能力を高めるための個人向け研修プログラムを用意。さらに事業部間を横断するようなミッションを与えたり、外国人の方を積極的に採用したりといった働きかけにより、日々の業務の中で、自然とコミュニケーションや共感について意識が高まるような環境づくりにも注力しています。
 
こうした取り組みは、少しずつではありますが、社員の中に変化を生み出しています。事業領域のクロスオーバーによるプロジェクトに対して、主体的に取り組む社員の姿に触れたり、新領域の議論について活発な意見交換がなされている場面を目の当たりにしたりすることは、環境づくり、人財育成に関する取り組みの手応えにもつながり、大変頼もしく感じます。
 

ジェイ・ライン株式会社
ポイント

従来のソリューションをベースに、各事業領域を融合させた新領域への挑戦も必要に。果敢に挑み、変化を柔軟に受け入れられる多様性のある人財育成を目指します。


チャレンジを続け、未来を創造する担い手に

クライアントに寄り添う最適なソリューションにとっても、社員一人ひとりの成長にとっても、鍵となるのは「主体性」と「創造力」です。今後は、既存の事業領域の枠を超えたシナジー領域で、新たなプロジェクトを生むこともより一層求められてくるでしょう。
 
社員の皆さんには、失敗を恐れることなく、チャレンジする姿勢を持ち続けてほしいと願っています。そのために会社としては、定量的な評価だけでなく、目に見えない個々の取り組みや主体的な取り組みに対して、正当に評価できる制度構築を継続していかなければならないと強く感じています。
 
働くということは、人生にとって重要な生きがいであり、企業の飛躍や地域の活性化を目指すためには、雇用創出は不可欠です。テクノロジーを導入する、箱をつくる、助成金を出すというだけでは実現できない、未来を見据えたコンテンツや仕組みづくりを手がけられる。私たちの事業は、社会への貢献を実感でき、大きな達成感や満足感を得られる仕事です。
 
当社のロゴマークには、2本の矢印を組み合わせた円が表現されています。そこに込めたのは、常に再生しながら挑んでいくという思いと、途切れることのない人や地域のつながりを大切にするという思いです。その心に共鳴し、あらゆるステークホルダーと手を取り合いながら、未来の社会を、地域を共創していきたいという志ある仲間を待っています。
 

ジェイ・ライン株式会社
ポイント

地域や社会に貢献できる達成感が魅力。失敗を恐れず、チャレンジできる環境づくりのために、定量的な成果にとらわれない正当な評価制度を構築しています。




野上 尚繁 プロフィール

1955年5月24日生まれ。福岡県出身。中学2年生の時、父親の仕事の関係で京都へ。大阪芸術大学へ進学し、放送作家を目指しながら劇団の運営に携わる。大学時代に学習塾を開くなど学生ベンチャーの先駆けに。1978年に卒業後は経営者向けのマネジメント情報誌や就職情報誌などの編集長を務めた後、特定のメディアを販売する求人広告メーカーのあり方に疑問を感じ、退職。1993年にジェイ・ライン株式会社設立。常にアンテナを張り、時代の先を読むことがモットー。休日は夫婦で過ごす時間を大切にしている。
 

未来のために、全てのステークホルダーと新しい価値を共創します

創業から10,000社以上の採用支援に取り組み、求人広告代理事業を主軸としながら時代の変化と社会のニーズの変化に柔軟に対応し海外人材の紹介、地域プロモーション、webマーケティングの事業も展開。ITノウハウを活かし、地域密着型メディアの運営やプロモーションにも注力しています。

会社概要

設立
1993年12月
住所

【大阪本社】
〒550-0015
大阪府大阪市西区南堀江1-11-1 三共四ツ橋ビル8F・9F・11F
 

【東京支社】
〒160-0022
東京都新宿区新宿1-36-4 丁子屋ビル 5F
 

【京都支社】
〒604-8152
京都府京都市中京区烏丸通蛸薬師下ル手洗水町650 四条烏丸スタービル 5F

資本金
1,000万円
TEL
06-6110-7272
従業員数
105名 (契約社員含む)
事業内容
■HRソリューション事業
■WEBマーケティング事業
■WEBコンテンツ事業部
■地域プロモーション
■海外ビジネス支援
■広告

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